【ソニー】業界で何位？グラフでわかる13のポイント徹底比較

この記事では電機業界をリードするソニーの業界順位について、同じく電機メーカー大手のパナソニック、日立製作所と比較しながら徹底的に解説します。

業績、年収、残業時間など気になる13のポイントについてグラフでわかりやすく比較していますので、ざっと眺めるだけでも簡単に企業研究ができる内容になっています。

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結論

ソニーの電機業界内での順位をまとめると以下です。

売上高：1位
営業利益：1位
営業利益率：1位
研究開発費：1位
研究開発費率：1位
従業員数：3位
資本金：1位
平均年収：1位
初任給：1位
有給休暇取得日数：3位
平均勤続年数：2位
新卒3年後離職率：1位
残業時間：2位

データは以下を参照しています。

さらに、日経ビジネスや日経XTECHなどの経済誌から得た情報も加えながら、どこよりも詳しく解説していきます。

また、ソニーの会社概要や企業理念についても説明していきます。

それではいきましょう！

ソニーの基本情報
- 会社概要
- ソニーの企業理念
ソニーは業界で何位？13のポイントを徹底比較
ソニーから内定獲得！企業研究できる就活サイト
まとめ　【ソニー】業界で何位？グラフでわかる13のポイント徹底比較

ソニーの基本情報

ソニーの基本情報として、以下について解説します。

会社概要
企業理念

会社概要

まずはソニーの会社概要について解説します。

会社名：ソニーグループ株式会社（Sony Group Corporation）
会長兼社長 CEO：吉田憲一郎
創設：1946年（昭和21年）5月7日
資本金：8,802億円
主な事業内容：ゲーム＆ネットワークサービス、音楽、映画、エレクトロニクス・プロダクツ＆ソリューション、イメージング＆センシング・ソリューション、金融

従業員数（2020年3月末）連結 111,700人

ソニーグループは1946年5月、資本金19万円、従業員約20人の「東京通信工業」から始まりました。

東京通信工業は井深大（いぶか　まさる）と盛田昭夫（もりた　あきお）が共同創業する形で設立。

設立式で井深は

「人の真似や他社のやっていることに追従したのでは道は開けない。何とかして、人のやらないことをやろう」

と挨拶しており、この時からすでに東京通信工業、現ソニーグループの進むべき方向は定まっていたことがわかります。

その後、試行錯誤を繰り返しながら、

日本初のテープレコーダー
日本初のトランジスタラジオ

の開発・販売を行い、少しずつ会社を拡大していく中で社名をSONY（ソニー）に変更。

電機メーカーを連想させない社名を選んだのは、

電機製品にとどまらず、開拓者精神を発揮して新しい分野にも挑戦し、世界に通用する企業になる

という井深や盛田たちの思いの表れであったと言われています。

1958年12月には、これまでの業績、今後の将来性とも申し分ないとの評価から東京株式第一部に上場銘柄として承認されました。

1968年には美しい色と明るい画面を実現したトリニトロンカラーテレビを発売。

大きな反響を呼び、ソニーを代表する商品となりました。

1975年、ラジオ、カラーテレビに次ぐ電化製品として家庭用ビデオカセットレコーダー・ベータマックスを発売しましたが、

日本ビクターが提唱するVHS方式との熾烈な競争の末、1988年、ソニー自身もVHSとの併売に踏み切りVHS方式に敗北

することになりました。

1979年には「音楽を外に連れ出して楽しむもの」であるという今までにないコンセプトを打ち出したウォークマンを発売。

いつでも、どこでも、自分な好きな音楽を楽しめる手のひらサイズのステレオカセットプレーヤーして、若者を中心にヒットしました。

ウォークマンは海外でも話題となり、1995年度には生産累計1億5,000万台の世界的なヒットとなっています。

1989年にはアメリカの映画制作会社を買収。

1994年にはプレイステーションを販売しゲーム事業に参入するなど、現在のコングロマリット（複合企業）戦略のベースを作りました。

2021年4月には、ソニー株式会社をソニーグループ株式会社に商号を変更し、純粋持株会社に移行。

傘下に

エレクトロニクス
半導体
エンターテイメント
金融

などの事業会社が入る体制となっています。

「人のやらないことをやる」というチャレンジ精神のもと、数々の日本初、世界初の商品を打ちだしてきたソニーは創業から現在に至るまで一貫した価値観をもった日本を代表するグローバル企業と言えます。

出典：ソニー企業サイト

ソニーの企業理念

ソニーの企業理念は以下の通りです。

私たちのミッションは「場」を使った

新しいブランドコミュニケーションによりお客様に感動をお届けすることです。

このミッションを実現させるためのコンセプトは「3IN」。

・Inviting（招く・誘う・誘惑する）

・Inspiring（刺激・感動・鼓舞する）

・Interweaving（織り込む・組み合わす・織り成す）

自由でオープンであり、余白・余地・余裕があること。

好奇心を刺激する、未来、発想、遊び、技術で人々を鼓舞すること。

モノ・コト・ヒト、複数の価値観が組み合わされていること。

私たちはこの３つの考え方を日々の仕事のスタンスや、人々との関わり方に組み入れることで、

都市や社会、そして未来を面白くする会社であり続けます。
引用：ソニー企業サイト、会社概要、企業理念

丸暗記をする必要はありません。

共感できるところ、気になるところがあれば、

「なぜ共感できるのか？」「なぜ気になるのか？」

を考えてみましょう。

また志望動機に盛り込む場合には、自分なりに意味や本質を理解し自分の言葉でソニーの企業理念の解釈を伝えることが重要です。

ソニーは業界で何位？13のポイントを徹底比較

ソニーは業界で何位なのか、業績、年収、残業時間など、気になる13のポイントについて、同じく電機メーカー大手のパナソニック、日立製作所と徹底的に比較します。

ソニーの業界順位【業績】

売上高

売上高について、2020年3月期は減少したものの、右肩上がりの傾向であり、2021年3月期は前年比9%増加の約9兆円、過去最高の売上高となりました。

売上高は電機業界で1位となっています。

景気減速の影響による

巣ごもり需要でゲーム事業や音楽事業が好調

となり、特に2020年11月に発売したPlayStation 5が好調を牽引しました。

ゲーム事業は前年比34％増加し、2兆6,563億円というビジネス規模となっており、売上高構成比率が最も高い事業であります。

音楽事業は、景気減速でライブ収益などに影響は出たものの、ストリーミングサービスとアニメ・モバイルゲームの収益が拡大しました。

ソニーは、近年の成長分野への選択と集中により、長期的な視点で事業構成が作られており、環境の変化に強い企業であると言えます。

営業利益

営業利益とは本業で稼いだ利益のことであり、売上高から人件費、広告宣伝費などを差し引きしたものです。

2021年3月期は、前年比15％増の9,719億円となり、大幅に利益を伸ばしており、電機業界で1位です。

純利益も1兆円を超えており、売上高、利益とともにソニーとしては過去最高の結果となりました。

純利益1兆円は2020年3月から2021年2月決算期では世界で28社、日本ではトヨタ自動車だけであり、過去を見ても日本では6社目の偉業です。

ゲーム事業においては巣ごもり需要によりソフト販売数量の70％以上がダウンロードとなっており、またネットワークサービスのプレイステーションプラスが大きく利益に貢献しました。

ソニーは多様な事業を強みとする複合企業であり、景気減速下においては、イメージセンサー事業が低迷したものの、ゲーム、音楽配信、金融が好調で、全体の利益を支えた形となりました。

営業利益率

営業利益率は、売上高と営業利益の比率を表しており、収益性の高さを示す指標です。

ソニーは10％を超える営業利益率を確保し、電機業界で1位。

安定的に成長していることがわかります。

しかし、ソニーも2014年3月期に不採算事業であったVAIOブランドのパソコン事業を売却するなど、電機事業の改革に苦しんでいた時期もありました。

現在は、デジタルカメラのミラーレス商品など付加価値を持った高価格帯商品への集中を進め、高利益を出せる企業体質となっています。

ソニーの業界順位【将来性】

研究開発費

ソニーの研究開発費は年々増加しており、2020年3月期は2019年3月期比で3.8%増加しています。

研究開発費についても、電機業界で1位となっています。

ソニーは

「クリエイティビティとテクノロジーの力で、世界を感動で満たす」

ことを存在意義としており、「人」「社会」「地球」が抱える課題をテクノロジーで解決することを目的とした積極的な投資が行われています。

2018年にはR&Dセンターを設立し、R&D（Research and Development）をエンターテインメントやゲーム、金融などを含めてコーポレート全体へ展開する体制が作られています。

R&Dセンターが複数の事業をテクノロジーでつなぐことで、

テレビやスマートフォンといったエレクトロニクス事業での技術をこれまで関連性が薄かった映画などのエンターテインメント事業や金融事業でも積極的に活用できるようになった

ことも特徴の1つです。

研究開発費率

研究開発費率は、売上高と研究開発費の比率を表したものです。

売上高に対してどれだけ研究開発に費用をかけているかが分かり、企業の成長性を示す指標となっています。

ソニーの研究開発費率は電機業界1位。

年々、増加傾向にあり、今後の成長に向けた投資を継続して行なっていることがわかります。

ソニーの業界順位【会社規模】

従業員数

JR東日本の従業員数は17,688人（単独）であり、電機業界大手3社の中で3位です。

ソニーは「業績の悪化」や「事業の選択と集中」の中でリストラが継続的に行われていることもあり、従業員数は減少傾向にあります。

資本金

ソニーの資本金は8,802億円であり、電機業界大手3社の中で1位です。

資本金は企業の手元資金ですので、大きさが企業の規模や体力の目安となります。

ソニーは電機業界内でも十分な資本金をもつ企業であることがわかります。

ソニーの業界順位【年収】

平均年収

平均年収は上場企業の平均である630万円（東京商工リサーチ発表：2020年9月11日）を大きく上回り、平均年収は1,000万円を超えます。

電機業界で1位であり、給与の高さは圧倒的です。

2020年3月期の有価証券報告書によると、ソニーの平均年収は1057.1万円と記載されており、電気機器業界内でも抜群に高水準な給与です。

ソニーの平均年収は2016年3月期から2020年3月期で約121.6万円上昇しており、近年の好調な業績が給与に反映されていることがわかります。

また成長戦略に欠かせない人材の流出を防ぐ狙いもあります。

初任給

初任給も平均年収と同じく、ソニーが上場企業平均を大きく上回っており、パナソニック、日立製作所と比較しても大幅に高いです。

ソニーの初任給は大学卒22.5万円、修士卒24.5万円であり、電機業界大手3社の中で1位です。

2019年にはAIなどの高度な技術を身につけた人材には新卒でも年収730万円を支払う施策を打ち出しており、グローバルで進む人材争奪戦への対応を行なっています。

ソニーの業界順位【休みやすさ】

有給休暇取得日数

ソニーの有給休暇取得日数は18.4日であり、電機業界大手3社の中で最下位であるものの、取得日数は上場企業平均を上回ります。

また、一般的に年間の有給休暇付与日数は20日の企業が多い中で、ソニーは24日となっていることも特徴です。

ソニーの業界順位【定着度】

平均勤続年数

ソニーの平均勤続年数について、男性、女性ともに電機業界大手3社の中で2位となっています。

特に電気機器業界は女性の勤続年数が長いことが特徴です。

女性社員の活躍推進に向けた取り組みも積極的になされています。

2021年4月から5年間の女性社員の活躍推進に関する計画では、

2025年度末の女性管理職比率を20%以上にすること
2025年度末までに男女ともに育児休業・休暇をあわせた取得率100%、男性は平均10日以上

とすることが目標にあげられています。

新卒3年後離職率

ソニーの新卒3年後離職率は7.3%であり、平均よりも大きく下回ります。

電機業界大手3社の中で1位、ですが、パナソニック、日立製作所のデータは開示されていないため、参考に他の業界のトップ企業と比較してみましょう。

【鉄道業界】JR東日本：9.8%
【医療機器業界】オリンパス：4.2%
【鉄鋼業界】日本製鉄：8.5%

他業界のトップ企業と同程度の新卒3年後離職率と言えます。

ソニーの業界順位【残業】

残業時間

ソニーの残業時間は毎月23.5時間程度であり、電機業界大手3社の中で2位です。

残業時間は、上場企業平均を上回ります。

データ元により差があるので、上場企業平均より少し多い程度という認識で良いです。

ソニーの企業研究を深めるために【ソニーの強み】なぜ業界トップなのか？図解でわかる企業研究もあわせてご覧ください。

また、ソニーの採用大学・就職難易度・内定獲得戦略は【ソニーの採用大学】就職難易度・採用人数は？グラフでわかる企業研究をご参考にどうぞ。

電機業界全体の動向や業績・将来性・年収などについては、【電機メーカー】就職・転職に勝つ業界研究！大手3社を徹底比較【特徴・動向〜年収も】で解説しています。

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